最判昭和48年4月24日

Xは、Z所有の本件土地を含む土地をZから賃借していると主張した。Xは、賃貸人Zに代位し、Zの所有権に基づいて、本件土地上に建物部分を所有して土地を占有するYに対し、建物収去土地明渡しを求めて訴えを提起した（本訴）。

これに対しZは、XがYに本件土地を無断転貸したことを理由に賃貸借契約を解除したと主張した。そのうえで、旧民訴法71条（現47条）により本訴に参加し、次の二つの請求を立てた。

• Xに対し、Xが本件土地の賃借権を有しないことの確認
• Yに対し、所有権に基づく建物収去土地明渡し

原審は、Zの訴えを適法とした。Yは、ZのYに対する訴えはXの代位訴訟と訴訟物が同一で重複起訴として不適法であること、またZの請求は権利濫用であることを理由に上告した。

上告棄却。

• 重複起訴について：債務者が旧民訴法71条（現47条）により代位訴訟に参加し、第三債務者に対し代位訴訟と訴訟物を同じくする訴えを提起することは、重複起訴禁止（旧231条、現142条）に触れない。代位訴訟が係属しているというだけで、直ちに不適法として排斥されることはない。
• 当事者適格について：債権者が適法に代位権の行使に着手し、債務者に通知したか債務者がこれを了知したときは、債務者は代位の目的となった権利について、代位権行使を妨げる処分をする権能を失う。処分行為と目される訴えの提起もできない。この理は参加による訴え提起でも同じである。
• したがって、債権者が訴訟追行権を有すると判明すれば、債務者の訴えは当事者適格を欠き不適法となる。債権者が訴訟追行権を有しないと判明すれば、債務者の訴えは適法である。
• 本件では、Xの代位原因である賃借権が無断転貸を理由とする解除で消滅していた。そのためXの代位訴訟は却下を免れず、Zの訴えは適法である。