最判昭和36年5月4日

本件山林の土地と地上の立木は、もとE外64名の共有であった。J木材株式会社は、先に本件立木の所有権を取得し、買受当初に明認方法を施した。しかし、大正14年頃にはその標示はすでに見受けられなかった。同社は昭和10年前後まで明認方法に無関心であった。

昭和8年頃、共有者の一員であったDおよびFは、共有者から一切の権限を委ねられ、本件山林の土地と立木を一体としてGに売却した。Gは買受後まもなく、山林の要所に自己の所有を示す標杭を立てた。また、山林中の4、5か所で立木を削って同様の標示をした。これらの標示は、のちにI製紙株式会社がGから土地立木を一体として買い受けた当時も現存していた。

B製紙株式会社は、GからI製紙を経て本件立木の所有権を取得した。原審は、Gの取得した立木所有権がJ木材の先行取得に優先するとし、B製紙の所有権を認めた。これに対して上告がされた。

上告棄却（原審の判断を是認）。

規範：明認方法は、立木に関する法律の適用を受けない立木の物権変動の公示方法として是認されているものである。したがって、登記に代わるものとして第三者が容易に所有権を認識できる手段であり、かつ、第三者が利害関係を取得する当時にもそれだけの効果をもって存在するものでなければならない。権利変動の際にいったん明認方法が行われても、問題の生じた当時に消失その他の事由で公示として働かなくなっていれば、明認方法ありとして当該第三者に対抗できない。

あてはめ：Gが買い受けた昭和8年7月当時、J木材のための明認方法は存在しなかった。他方、Gの施した標示はI製紙の買受当時も現存していた。よって、Gの取得した立木所有権はJ木材の先行取得に優先し、Gから転得したB製紙の所有権が認められる。