最判昭和34年8月7日

本件三筆の山林は、もともとBの所有であった。Bは昭和20年7月14日、地上立木の所有権を自分に留保し(7番地上の雑木を除く)、地盤である土地だけをDに売却した。その後、Dの相続人Eが、昭和24年2月2日、山林を立木も含めた一体のものとしてXに売り渡し、同月14日に土地の所有権移転登記を済ませた。Bは、立木所有権を留保した際、留保についての明認方法を施していなかった。

Xが立木を含む山林の所有権の確認等を求めたのが本件である。原審は次のように判断し、Xの請求を退けた。

• Bの留保によって立木所有権はEに移っていない。
• そのためXは、立木については無権利者であるEから買い受けたことになり、土地の登記を得ても立木の権利は取得できない。
• したがって、Bは明認方法の有無にかかわらず立木所有権をXに主張できる。

これに対しXが上告した。

破棄差戻し。

規範:立木は本来、土地の一部として土地所有権の内容をなす。しかし、土地の所有権を移転するにあたり、当事者間の合意で立木の所有権を留保したときは、立木は土地から独立して所有権の目的となる。この留保も物権変動の一場合である。したがって、次のいずれかを講じない限り、立木所有権の留保をもって、その地盤である土地の権利を取得した第三者に対抗できない。

• 立木法による登記
• 留保を公示するに足る明認方法

あてはめ:Bは留保について明認方法を施していない。そのため、土地の所有権移転登記を備えたXに対して立木所有権の留保を対抗できない。明認方法の有無を問わずBの主張を認めた原判決は、対抗問題に関する法律の解釈を誤ったものである。