最判平成9年11月13日

亡Dは昭和62年、自筆証書で遺産の大半を被上告人に相続させる遺言（甲遺言）をした。平成2年3月には、被上告人への遺産を減らして他の者に多く相続させる自筆証書遺言（乙遺言）をした。乙遺言の末尾には「この遺言書以前に作成した遺言書はその全部を取り消します」と記載されていた。

さらに同年11月、Dは「Gに渡した遺言状は全て無効としH弁護士のもとで作成したものを有効とする」と記載した自筆証書遺言（丙遺言）をした。「Gに渡した遺言状」は乙遺言書を、「H弁護士のもとで作成したもの」は甲遺言書を指す。

Dの死亡後、被上告人は甲遺言に基づき各不動産に相続登記をした。他の相続人である上告人らは、乙遺言で甲遺言は失効したとして、甲遺言の無効確認と法定相続分による共有登記への更正登記を求めた。被上告人は次のように反論した。

• 丙遺言は甲遺言と同一内容の新たな遺言である。
• そうでなくても、1025条ただし書の類推適用により甲遺言が復活する。

原審は甲遺言の復活を認め、請求を棄却した。

上告棄却（甲遺言の復活を認めた原審を是認）。

規範：遺言の方式に従って原遺言を撤回した遺言者が、さらにその撤回遺言を遺言の方式に従って撤回した場合を考える。この場合、遺言書の記載に照らし、遺言者の意思が原遺言の復活を希望するものであることが明らかなときは、民法1025条ただし書の法意にかんがみ、遺言者の真意を尊重して原遺言の効力の復活を認めるのが相当である。

あてはめ：Dは乙遺言で甲遺言を撤回し、さらに丙遺言で乙遺言を撤回した。丙遺言書の記載によれば、Dが甲遺言の復活を希望していたことは明らかである。したがって、甲遺言は有効な遺言と認められる。